賃貸マニュアル


気にいった部屋が見つかったら、次は契約になります。契約の際には、必要な書類がたくさんあり、それが揃わないと契約ができず、何度も不動産会社や大家さんの元に通うことになります。そうならないために万全の準備をしましょう。
まず、入居者の印鑑が必要になります。契約書には必ず捺印しなければなりません。その際の印鑑になります。普通は認印で大丈夫ですが、実印と印鑑証明書が要求されることがありますので、事前に不動産会社や大家さんに確認しておきましょう。
次に、連帯保証人の実印による陰影と印鑑証明書です。以前は契約の調印の場に連帯保証人の人も同席しましたが、現在では、前もって契約書に実印を押してもらい、印鑑証明書をもらっておくのが普通となっています。連帯保証人がそばに住んでいれば、借り手が契約書を持って連帯保証人の元にうかがって実印を押してもらい、印鑑証明書をもらいます。遠方に住んでいたり、会えない場合には、契約書を郵送し、捺印してもらい、印鑑証明書といっしょに返信してもらうようにしましょう。その際には、返信用の封筒に切手を貼り、自分の住所氏名も明記して、相手の手を煩わさないようにしましょう。
さらに自分の証明書として、住民票を持参します。この住民票によって、入居者が誰であるかがはっきりします。契約後も不動産会社や大家さんが保管する書類ですので、運転免許書や保険証というわけにはいきません。住民票は、世帯員全員が記載されているものが必要となります。例えば、結婚して入籍がすんでいればいいですが、部屋の契約の際に入籍していない場合には、夫婦それぞれの住民票が必要となりますので、注意しましょう。
また、家賃の支払い能力をみるために、源泉徴収票など収入がわかる書類が必要になります。給与明細書や住民税の課税通知書でも、この書類に代えることができます。自営業者の場合には、確定申告書になります。実際に提出するのはコピーでかまいませんが、確認のために原本が必要となります。
また、この収入に関しては、連帯保証人についても必要となります。本当に保証人になるには、補償能力が必要となるからです。
これらの書類は不動産会社や大家さんによっては、一部は用意しなくてもいいという場合がありますので、契約前にどんな書類が必要になるかを確認しておきましょう。また、入居者全員の顔写真、契約者の在職証明書など、そのほかの書類を要求されることもあります。

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